オウチックス調査室｜2026年（令和8年度）最新基準
太陽光・蓄電池 かんたん導入シミュレーター
1
家の大きさを選ぶ
普通：5.0kW（屋根 約32㎡）
2
昼間（9〜16時）の在宅状況
発電量の昼直消費：26%（4.2kWh/日）
3
蓄電池の容量を選ぶ
パワコン内蔵で太陽光が -28万円安くなる
4
お住まいの地域・補助金
補助金を適用する
📌 適用補助金：太陽光 60.0万 ＋ 蓄電池 129.0万 （都助成・税抜上限内）
セット補助金目安（太陽40%：蓄電60%）:
30 万円
埼玉県（蓄電池10万円）＋所沢市等の市町村補助を合わせたセット目安です（※蓄電池なし時は太陽光枠40%分のみ適用）。
⚠️ 補助金を0円（自己負担100%）で計算中です。
📊 シミュレーション結果
普通(5.0kW) × 蓄電池11.4kWh
補助金後の実質負担合計
約
183.0
万円
総額 372.0万 − 補助 189.0万
元を取れる期間
約
11.1
年
補助なし(23.8年)より 12.7年短縮！
💡 実質自己負担の内訳
パワコン内蔵で太陽光 -28万円軽減済
☀️ 太陽光（総額128.0万 − 補助60.0万）
約 68.0 万円
🔋 蓄電池（総額244.0万 − 補助129.0万）
＋ 約 115.0 万円
⚡ 年間の電気代推移（基本料・雨天買電込）
普通（週末・パート在宅）
① 導入前の電気代（基本料1.8万/年込）
約 22.9 万円/年
② 太陽光のみ（昼の直消費節電）
約 17.5 万円/年
(昼 -5.4万)
③ 蓄電池 11.4kWh 併用後
約 7.2 万円/年
(計 -15.7万)
🔋 蓄電池で夜間に減る電気代:
さらに 年間 -10.3 万円！
※5年目以降（売電8.3円）も、太陽光のみより年+7.5万円多く手元に残ります。
☀️ 年間発電量（屋根 約32㎡）
6,000 kWh/年（自家消費 82%）
💰 年間メリット（節電＋売電）
1〜4年目 18.3万 ／ 5年目〜 16.6万/年
🏆 20年累計純プラス額（初期・15年目更新費控除後）
+100.3 万円
🦊
蓄電池同時導入なら太陽光パワコン代(-28万円)が不要になり、蓄電池同時導入なら太陽光パワコン代(-28万円)が不要になり、都内では17.1kWhが蓄電池実質114万円（太陽68万と合わせ計182万円）と最安になり、約10.7年で元が取れます。
初期実質 183.0万（＋15年目更新 35.0万）
累計メリット：10年 165.9万 ／ 20年 318.3万
🔍 蓄電池容量ごとの比較一覧（普通 5.0kW / 普通（週末・パート在宅））
※導入前電気代 約22.9万/年（基本料金・燃調・再エネ賦課金込、雨天・冬季の買電残りを考慮した実効値）
| 蓄電池プラン | 自家消費率 | 導入後の電気代 | 太陽光実質＋蓄電池実質 | 実質負担 合計 | 元を取れる期間 |
|---|---|---|---|---|---|
🗾 どこの都道府県・市区町村なら補助金が出る？早見表（2026年11月確認）
国のDR家庭用蓄電池事業（SII・上限60万円）は2026年5月29日に予算到達で受付終了したため、現在は都道府県＋市区町村の独自補助・共同購入割引を活用します（※自治体の予算枠は先着順・期別受付のため契約前に必ず公式窓口で残枠をご確認ください）。
東京都（都＋区市町村）
特A：受付中（〜R9.3）
☀️ 太陽光：既存戸建3.75kW以下:15万/kW(上限45万)、超:12万/kW（新築は3.6kW以下12万/kW上限36万、超10万/kW）
🔋 蓄電池：10万円/kWh＋都DR実証・エネマネ機器15万（上限120万円解除・税抜経費上限）
📍 区市町村上乗せ例：江東区・港区・新宿区・葛飾区・八王子市など（区補助は都の対象経費から控除）
埼玉県（県＋市町村併用）
B：10〜35万円目安
☀️ 太陽光：市町村ごとに設定（県の太陽光7万円/kW枠は5月27日に受付終了）
🔋 蓄電池：県補助10万円/件（環境ネットワーク埼玉窓口・受付継続中）
📍 市町村例：所沢市（非FIT枠は終了、通常枠の太陽上限15万・蓄電3万/kWh上限24万は第3・4期受付）、川越市など
神奈川県（横浜・川崎・厚木等）
A：12〜100万円目安
☀️ 太陽光：川崎市・相模原市・厚木市など市ごとに設定
🔋 蓄電池：市独自補助が中心（県の蓄電池15万円枠は満了）
📍 市町村例：川崎市（セット30〜70万）、厚木市（重点対策枠等）、横浜市（エコリノベ等）
愛知県・東海・甲信越
B：15〜40万円目安
☀️ 太陽光：太陽光＋HEMS＋蓄電池の一体導入補助が主流
🔋 蓄電池：県・市町村の協調補助で15〜30万円前後
📍 自治体例：東海市・小牧市・豊田市、長野県・静岡県各市（期別・先着順）
大阪府・京都・兵庫・滋賀
A〜B：15〜80万円目安
☀️ 太陽光：府県の共同購入事業（約20%前後割引）＋市町村補助
🔋 蓄電池：市町村独自補助（5〜47万円、一部重点対策市で高額枠）
📍 自治体例：枚方市・吹田市・京都市・京都府向日市など
北海道・東北・中四国・九州
特例：15〜100万円目安
☀️ 太陽光：環境省「地域脱炭素移行・再エネ推進交付金」採択市町村は高額補助
🔋 蓄電池：一般市町村5〜20万円、重点対策地域50〜100万円級
📍 自治体例：岩手県葛巻町、福島県いわき市、香川県東かがわ市、福岡市など
📋 シミュレーターの算出根拠・パワコン共通化・計算前提条件（2026年11月確認）
ハイブリッド蓄電池（パワコン内蔵）を太陽光と同時に導入すると、太陽光単独用のパワーコンディショナ費用（住宅規模により約22〜30万円、標準5.0kWで28万円）が不要になります。さらに東京都では容量比例の補助金（10万円/kWh＋DR実証・エネマネ加算15万円）によって大容量ほど実質負担が下がります。
1. 太陽光発電の導入費用（蓄電池なし vs 蓄電池同時導入でのパワコン費不要化）
| 家の大きさ | 太陽光容量 | 蓄電池なし（単独パワコン込） | 蓄電池あり（パワコン内蔵で不要化） | 東京都の太陽光補助（既存戸建） | 東京都での太陽光実質負担 |
|---|---|---|---|---|---|
| 🏠 小さめ（25〜30坪） | 3.5 kW | 約115.0万円 | 約93.0万円（パワコン不要で-22万） | 45.0万円（15万/kW・上限45万） | 単独 70.0万 ／ 併設 48.0万 |
| 🏡 普通（32〜38坪） | 5.0 kW | 約156.0万円 | 約128.0万円（パワコン不要で-28万） | 60.0万円（3.75kW超：全量12万/kW） | 単独 96.0万 ／ 併設 68.0万 |
| 🏘️ 大きめ（40坪〜） | 6.5 kW | 約196.0万円 | 約166.0万円（パワコン不要で-30万） | 78.0万円（3.75kW超：全量12万/kW） | 単独 118.0万 ／ 併設 88.0万 |
2. 蓄電池容量別の実勢費用と東京都での実質自己負担（2026年成約相場基準）
| 蓄電池プラン | 蓄電池の導入費用（税込相場） | 東京都の蓄電池補助（DR・IoT+15万込） | 蓄電池の実質負担 | 普通5.0kWとの合計実質負担（都内） |
|---|---|---|---|---|
| ☀️ 蓄電池なし（太陽光のみ） | 0万円（太陽側に単独パワコン費+22〜30万） | 0万円 | 0万円 | 約 96.0 万円（太陽96万） |
| 🔋 5.7 kWh（パワコン内蔵） | 約190.0万円（税抜172.7万） | 72.0万円（57万＋DR等15万） | 約118.0万円 | 約 186.0 万円（太陽68万＋蓄118万） |
| 👑 11.4 kWh（パワコン内蔵） | 約244.0万円（税抜221.8万） | 129.0万円（114万＋DR等15万） | 約115.0万円 | 約 183.0 万円（太陽68万＋蓄115万） |
| ⚡ 17.1 kWh（パワコン内蔵） | 約300.0万円（税抜272.7万） | 186.0万円（171万＋DR等15万） | 約114.0万円（蓄電池最安） | 約 182.0 万円（蓄電池付で最安！） |
3. 発電・自家消費・電気代・経年劣化の計算前提と公的制度の注意点
① 天候・季節変動（雨天・冬場の充電不足）と実効稼働率：年間平均発電量（経産省想定値：1kWあたり年1,200kWh）が毎日均等に充電できる想定ではなく、雨天・曇天・冬場の発電不足、充放電変換効率（実効88%）、停電備えの予備残量（15〜20%）を考慮し、蓄電池容量ごとの年間実効余剰吸収率（5.7kWh:63%／11.4kWh:82%／17.1kWh:90%・晴天余剰の持ち越し効果反映）および夜間カバー上限（最大58%〜86%）を設定しています。
② 基本料金・燃料費調整額・再エネ賦課金の扱い：導入前後の年間電気代には、自家消費でもゼロにならない基本料金（住宅規模に応じ月約1,330〜1,750円＝年間1.6〜2.1万円）を固定加算しています。買電単価スライダー（標準35円/kWh）は電力量料金に燃料費調整額・再エネ賦課金（2026年度3.49円/kWh等）を含めた実効単価の目安です。
③ 売電単価（2026年度 初期投資支援スキーム）と経年劣化・15年目機器更新費：資源エネルギー庁の令和8年度（2026年度）住宅用FIT（10kW未満・屋根設置）に基づき、1〜4年目：24.0円/kWh、5〜10年目：8.3円/kWh、11〜20年目（卒FIT相場）：8.5円/kWhで計算しています。またパネル経年劣化（年0.5%減）と蓄電池容量劣化（年1.2%減）を反映し、「20年間の累計純プラス額」からは15年目のパワコン・蓄電ユニット更新準備費（蓄電池なし22万円、蓄電池あり30〜40万円）を差し引いています。
④ 公的補助金の算定ルールと注意点：東京都の補助金はクール・ネット東京「令和8年度 家庭における太陽光発電導入促進事業（既存住宅基準：3.75kW以下15万/kW上限45万、3.75kW超は全容量×12万/kW ※新築は3.6kW以下12万/kW上限36万、超10万/kW）」「家庭における蓄電池導入促進事業（10万円/kWh、DR不参加時は上限120万円、都DR実証・エネマネ機器設置時は+15万円かつ120万円上限解除）」に準拠しています。なお都・区市町村の補助金は税抜の助成対象経費（区補助併用時は税抜経費から区補助を控除した額）が上限となるため、消費税10%分は必ず自己負担となります。東京都以外の自治体補助はセット導入時「太陽光40%：蓄電池60%」で按分し、蓄電池なし選択時は太陽光枠（40%分）のみ適用しています。
